トヨタ自動車 豊田社長が語った自動車の『100年に一度の大改革』でこれから何が変わっていくのでしょうか？
2016年9月、メルセデスベンツがパリモーターショーで中長期戦略として発表した『ＣＡＳＥ』が『100年に一度の大改革』を理解する上でとてもわかりやすいので引用しました。
『ＣＡＳＥ』のＣonnected(コネクテッド)は、スマホ、ネット、位置情報等より人とエンタテインメントがつながる複合的なサービスの提供のことです。
『ＣＡＳＥ』のAutonumous(自動運転)は、高齢化に伴う事故やヒューマンエラーから命を守り、自動車事故ゼロを目指す技術革新のことです。
『ＣＡＳＥ』のShare&Services(シェアリング)は、安城市でもスタートしている車の乗り捨て『キーモビ』、ウーバーのカーシェアアプリ等、一家に一台車を保有する時代から車は社会でシェアするという考え方です。
『ＣＡＳＥ』のElectric(電動化)は、石油など有限である化石燃料からハイブリット、電気自動車、あるいは水素燃料などにシフトしていくことです。
これから『ＣＡＳＥ』が進んでいくと自動車産業はどう変わるのか？
ＩＯＴ、ＡＩ、電子制御、バッテリー等の新規技術が進み、異業種との技術協力や新規参入が進み、既存の自動車メーカーとそのサプライヤーは、より熾烈な競争にさらされることは確実であろう。
特に電気自動車はガソリンで走るエンジンに比べて、構造が簡単であり技術的なハードルが低く、部品点数が少なくなるとされており、バッテリの小型高性能化と低価格が進み、インフラ整備により一気に普及することが予想されます。
特に中国では、国策として中国全土で電気自動車購入の補助金制度やインフラ整備を行い、電気自動車の急速な普及を進めており、さらには中国製の自動車生産で世界を制することを目指しています。
メルセデスベンツの新電気自動車ブランド『ＥＱ』は欧州と中国をターゲットにしており、ダイムラーと中国の北京汽車（BAIC）の合弁企業BBACで生産予定で2019年から中国と欧州で販売が開始されます。
これらの動きは無視できないと思いますね．．．．
また、若者のクルマ離れが進んでいると言われて久しいですが、自動車は購入金額が年々高くなっており、維持費も高いので、必要なときだけ借りる、あるいはシェアするという考え方に変わることは自然な流れと思われます。
100年に一度の大改革は先の話ではなくて、おそらくここ5年ぐらいで一気に進むと思われますし、特にトヨタ自動車のお膝元である三河地方の関連企業にも大きな影響があるかと思います。
変革はとかくピンチと捉えられがちですが、やり方しだいで大チャンスにもなりますので、Made in Japanのものづくりに誇りを持って、チャレンジにより変化をうまく乗り越えていきたいものです。
